「景気がいい」「景気が悪い」という言葉はニュースでよく耳にします。

日本では、いわゆるバブル景気の崩壊後に「失われた30年」という長期の不況に喘いできました。

では、「景気」とはそもそも何でしょうか？
この記事では、「景気」についてまとめてみます。

この記事のまとめ
  • 「景気」とは、「経済活動の活発さ」を表す
  • 景気はさまざまな指標で評価できる
  • 景気を適度な範囲に収めることが、社会の安定に必要
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  1. 1. 景気の定義
  2. 2. 景気を測る指標
  3. 3. 景気がよいとき・悪いときに起こること
    1. 景気がよいとき
    2. 景気が悪いとき
  4. まとめ

1. 景気の定義

「景気」とは、簡単に言えば「経済活動の活発さ」を表す言葉です。

  • 好景気（景気がよい、好況）
    企業が利益を出しやすく、それに伴って人々の給料や雇用が安定して増える状態。
    消費も活発になり、経済全体が勢いづきます。
  • 不景気（景気が悪い、不況）
    企業の売り上げや利益が落ち込み、給料や雇用が不安定になりやすい状態。
    消費が落ち込み、経済が停滞します。

景気は波のように周期的に上下するのが特徴で、永遠に上り調子でも下り調子でもありません。

2. 景気を測る指標

景気の良し悪しを「なんとなくの雰囲気」ではなく、数字で判断するために使う代表的な指標がこちらです。

  1. GDP（国内総生産）
    国内で一定期間に生み出されたモノやサービスの総額。
    増えていれば景気は拡大、減っていれば縮小傾向とみなします。
  2. 失業率
    働きたいのに職がない人の割合。景気が良ければ下がり、悪ければ上がります。
  3. 物価（消費者物価指数：CPIなど）
    商品やサービスの値段の変動。
    景気が良くなると物価が上がり（インフレ）、景気が悪くなると下がる（デフレ）傾向があります。

3. 景気がよいとき・悪いときに起こること

景気がよいとき

  • 企業の売上増 → 賃金やボーナスが増える
  • 賃金が増える
  • 消費が活発になり、新しいビジネスが生まれやすい
  • 急激に物価が上昇するリスクもある

景気が悪いとき

  • 企業の売上減 → 賃金カットや雇用調整が行われやすい
  • 求人が減る
  • 消費が落ち込み、さらに企業の売り上げが減り・・・という悪循環に陥る

まとめ

景気は私たちの給料、仕事、さらに物価に直結する重要な「経済の体温」ともいえます。

体温のように、熱がありすぎても冷えすぎてもよくありません。適度な範囲内に収まっていることが社会が安定に不可欠です。

その適度な範囲内に収まるように調整するのが、「経済政策」の役割でもあります。

ニュースの「GDPが◯％成長」や「失業率が改善」という言葉の本質的な意味を知れば、世の中の動きがぐっと見えやすくなります。